早期発見(二次予防)

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早期発見(二次予防)

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 職場のメンタルヘルス対策においては、一次予防が優先されることは既に触れました。ここでは、その次の段階である「二次予防」について話を進めていきたいと思います。二次予防で重要なことは、「早期発見」と「早期治療」です。

 そのためには、上司や部下・同僚といった立場にこだわることなく、職場が一丸となって従業員一人ひとりの異変を早期に察知すること、変化に対して敏感になることが大切なポイントとなります。つまり、いち早く気付いて、いち早く治療や対策へとつなげていくということです。以下では「早期発見」について留意することを記しています。

 上司は、部下の勤怠を管理することによって、異変を知ることができます。部下の早退や遅刻、欠勤などが多くなると、精神的なフォローが必要となる場合もあります。あるいは、仕事上のミスやトラブルが増えた場合も、メンタル面へのフォローを適切に行なうことが、精神的な病気へと発展する予防対策につながります。その際、叱咤激励することや指摘することで終わらせてはなりません。状態を的確に把握することに努め、適切な判断を下すことが重要です。

 上司はメンタルヘルスの専門家ではありません。全てを自分で抱え込むことはせず、企業内の産業医に相談し、連携を図ることが賢明です。社内に産業保健スタッフがいない場合は、外部の専門医の受診を勧めることが上司の役割として求められます。また、社内に専門スタッフがいない場合でも、企業が外部EAPと契約をしているならば、その専門機関の利用を勧めることも考えなくてはなりません。

 また、自分自身の心の健康度合いを客観的に把握する方法として、「メンタルヘルスチェックリスト」や「ストレスチェックリスト」と呼ばれるツールを使用することも有用です。これらのリストは様々なものがあり、インターネットでも入手できます。

 このリストの結果から、睡眠・気力・意欲・気分・不安感・展望・食欲・感覚・疲労感などが自己診断でき、自分自身の疲労や過労、現在の心の健康状態を気付くことに役立ちます。しかし、これらはあくまで個人の参考資料として位置づけるものです。雇用者側が従業員にリストへの記入を強制したり、管理資料として使用することがあってはなりません。

         

企業・職場の対策

働く人たちのメンタルヘルスの悪化が指摘されている昨今、日本の企業はどの程度、対策に取り組んでいるのでしょうか。
メンタルヘルス対策に取り組んでいる企業は、全体の3割にも満たないというのが実態です。

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