復職・職場復帰に向けて（休職時の連携・連絡について）
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メンタルヘルスに不調をきたした従業員が、一定期間の休職を経て、復職（職場復帰）するまでの手順について触れていきます。復職・職場復帰に向けて本人ならびに受け入れ側の企業や職場に求められることをまとめます。
【連携・連絡】
休職中の本人に求められることは、定期的に通院しながら治療に専念することです。
うつ病の場合、風邪などの疾患とは異なり、服薬と休養の効果が現れるてくるのに
月単位の日数が必要です。焦る気持ちを抑えて、徹底的に体と心に休養を与えましょう。
本人の休職中、企業側としては連携を図ることが必要です。企業と本人（および家族）、
そして主治医との連携を図るのです。あくまで参考ですが、そのポイントを箇条書きに
すると以下のようになります。
■企業側の窓口は、直属の上司または総務部門に一本化する（これらに加えて産業医
や産業保健スタッフ、労働組合も連携し、窓口としての一役を担うこともある）。
■本人の了解を得たうえで、定期的に本人（家族）と主治医を交えて三者面談を
行うことが望ましい。
■最初の面談のタイミングは、休職の診断書が出されたとき。その面談においては、
・医師は職場からの情報をもとに治療方針の組み立てに役立てる。
・企業側は、面談を通して今後の見通しを得る。また、休職中の本人に対しての
支援について話し合う
■本人の休職中、企業は定期的に本人と情報交換を行う。連絡の内容は、仕事の
内容に関わりのない職場情報などとし、頻度も月一度くらいが適当である。
連絡の手段は本人・家族と話し合いのうえ決定するが、出来るだけメールを使用
するのが望ましい。本人からの連絡や返信は強要しないことが大切（一方通行で可）。
また、重要な社内報や給与の明細などは本人宛に郵送する。社内の慶弔に関わる
ことをはじめ種々雑多な情報も送付する。
これらの一連の連絡は、本人が話題に取り残されないようにすることや、復職へ
のモチベーション維持に役立つものである。
■次の面談のタイミングは、復職の目途が見えてきたときである。
職場復帰のタイミングや、職場復帰の支援プログラムをどのように組み立てるのか、
本人との話し合いの中である程度明確にしておくことが大切である。
関連エントリー：
◆『 社会復帰を目ざして 』
◆『 快復・復職の判断について 』
◆『 職場復帰支援プログラムについて 』
